メール便

1997年に、ヤマト運輸が 「クロネコメール便」の名称で開始。その後、他社も追随した。佐川急便「飛脚メール便」（のちに「飛脚ゆうメール」も開始）、日本通運「日通メール便」、福山通運「フクツーメール便」などがある。また新聞販売店等がその配達網を利用して業務を受託していることもある。

急成長を遂げてきた分野ではあるが、2004年に日本郵政公社（現・日本郵政グループ）がメール便と競合する冊子小包（現・ゆうメール）の大口割引の割引率を上げたため、今後の動向が注目される。そんな中、佐川急便がこの制度を利用した「佐川ゆうメール」（現・飛脚ゆうメール）のサービスを同年に開始している。飛脚ゆうメールでは、佐川急便は集荷までのみを行い、集荷したメール便を佐川急便が差出人としてまとめて郵便事業の（統括）支店に差し出し、郵便事業のネットワークで配達するものである。日本通運も「NITTSU郵メール便」の名で同様のサービスを行っている。日本郵便は原則として特定の利用者が差し出す郵便物・荷物を拒否することが出来ないことを利用している。このことに関して言及されることはほとんどない。

ただし各社とも（特に飛脚メール便は）メール便について土日配送しないケースが散見されたり、万一、紛失事故が起きた場合も追跡に限度があるなど問題点も多いため、個人での利用では特に注意を要する。(通常は約款により、運賃返金もしくは無償輸送の補償だけで、荷物については補償されない。)